エニタイムフィットネスで医療費控除が使えるのか問い合わせてみた
最終更新日: 2026年8月4日
こんにちは。
最近、元国税調査官が書いたコンサル先輩からのおすすめ本、「確定申告でお金を残す！元国税調査官のウラ技 – 大村 大次郎」が面白くて節税にハマっています。
以前からベストセラーだったみたいですが、去年改訂版が出たらしく、法律コロコロ変わるので、ちょうどよかったです。
さて、皆さんご存知でしょうか。
厚労省指定の”運動型健康増進施設一覧”に含まれるジムなら、医療費控除が使えます。
★健康増進施設一覧（HP掲載）2025.1.10.pdf
（https://www.kenspo.or.jp/wp-content/uploads/%E2%98%85%E5%81%A5%E5%BA%B7%E5%A2%97%E9%80%B2%E6%96%BD%E8%A8%AD%E4%B8%80%E8%A6%A7%EF%BC%88HP%E6%8E%B2%E8%BC%89%EF%BC%892025.1.10.pdf）
ジム・スポーツジムの医療費控除、対象になる条件は？
結論、スポーツジムやフィットネスクラブの会費は原則、医療費控除の対象外です。対象になるのは、厚生労働省が指定する「指定運動療法施設」を、医師の指示のもとで継続的に利用した場合だけです。
結論から言うと、
上記359件のリスト（2025年最新版）には、
エニタイムフィットネスは含まれていませんでした。（残念・・）
まず、医療費控除が使える条件として、以下の3つがあります。
- 医師から処方箋をもらう
- 上記のリストに指定された施設を利用する
- 週1回以上かつ8週間以上ジムに通っている
医師から運動を奨められること自体はよくあるので、
①はハードル低いですね。
エニタイムフィットネスなら24時間使えるので、
③も大丈夫そうです。
エニタイム本部と厚労省に直接問い合わせてみた
指定施設に追加してもらえる可能性はないか、厚生労働省とエニタイムフィットネス本部の両方に、②を満たすために個人的に以下の問い合わせをしてみました。
- 厚生労働省に追加してもらえるよう、意見書を出す
- エニタイムフィットネスに追加予定はあるか、問い合わせる
控除が使えないならしょうがないので、冒頭でも紹介した元国税調査官が書いたコンサル先輩から貰った本「確定申告でお金を残す！元国税調査官のウラ技 – 大村 大次郎」で更に節税を極めます。👇👇
追記：よくある質問（FAQ）【2026年7月時点】
公開後も「エニタイムフィットネス 医療費控除」で検索して読みに来てくださる方が多いので、よくいただく疑問をFAQ形式で追記します。
Q1. エニタイムフィットネスは医療費控除の対象になりますか？
A. 本文でご紹介した通り、厚生労働省の「指定運動療法施設」リストにエニタイムフィットネスは含まれていません。2026年7月時点で確認しても状況は変わっておらず、通常の会員プランのままでは医療費控除の対象にはなりません。指定施設として追加される可能性がゼロとは言えませんが、現時点では期待しない方がよさそうです。
Q2. ジム代を確定申告で医療費控除するやり方は？
A. おおまかな流れは次の通りです。
- 医師から「運動療法処方箋（指示書）」を発行してもらう
- 厚生労働省指定の運動療法施設で、週1回以上・8週間以上継続して運動する
- 施設から「運動療法実施証明書」を発行してもらい、主治医に署名してもらう
- 確定申告書に「医療費控除の明細書」を添えて、税務署へ提出（e-Taxでの提出も可能）
証明書や領収書そのものを提出する必要はありませんが、申告期限から5年間は自宅で保管しておく義務があります。
「確定申告なんてやったことがない」という方向けに、手書き・国税庁の無料ツール・会計ソフトの3パターンを比較した記事も書いています。ジムの医療費控除だけでなく、副業がある人の申告方法まで踏み込んで整理しているので、迷ったら覗いてみてください。
→ ▶ 確定申告のやり方を4パターンで比較する
Q3. 医療費控除の対象外になるのはどんなケースですか？
- 厚生労働省の指定運動療法施設ではない、一般のジム・フィットネスクラブを利用している場合
- 医師の処方箋（指示）なしに、自己判断でジムに通い始めた場合
- 「特定保健指導」で運動を勧められただけで、運動療法処方箋を発行されていない場合
- 週1回未満・通算8週間未満など、継続利用の条件を満たしていない場合
Q4. ジムを退会した後でも医療費控除を申告できますか？
A. できます。医療費控除は「還付申告」として、支払った年の翌年から5年以内であれば申告可能です。すでに退会していても、条件を満たしていた期間分の領収書・運動療法実施証明書を保管していれば、さかのぼって申告できます。
Q5. 家族の分のジム代も合算できますか？
A. 生計を一にする家族の分も合算して申告できます。ただし、家族それぞれが医師の診察を受けて個別に運動療法処方箋を取得し、それぞれ条件（週1回以上・8週間以上の継続利用など）を満たしている必要があります。
Q6. 運動療法処方箋はどこでもらえますか？
A. 高血圧症・脂質異常症・糖尿病・虚血性心疾患などの生活習慣病でかかっている医師（かかりつけ医）に相談し、運動療法が必要と判断されれば発行してもらえます。自己判断で先にジムに通い始めるのではなく、まず医師に相談するのが順番として大切です。
Q7. 「ジムに通う補助金」と医療費控除は違うものですか？
A. 別の制度です。医療費控除は確定申告で税金が戻る仕組みですが、自治体の運動促進事業や健康保険組合の「スポーツジム利用補助金」は、会費の一部を先に給付してもらえる制度です。エニタイムフィットネスがこうした補助金の対象になっているかは、お住まいの自治体または加入している健康保険組合に直接確認するのが確実です。制度によっては併用できない場合もあるので、両方使えそうなときは事前に確認しておくと安心です。
※本記事は税理士など専門家の助言ではなく、公開情報をもとにした個人の調査・体験の記録です。制度の詳細や最新の指定施設リストは、厚生労働省・国税庁の公式情報、または税理士・税務署に必ずご確認ください。
医療費控除を受けるには「確定申告」が必要（やり方は3つ）
ジムが対象外でも、病院代・薬代・通院の交通費などは医療費控除の対象になります。ただし医療費控除は年末調整では処理されないので、会社員でも自分で確定申告（還付申告）をする必要があります。やり方は大きく3つあり、どれを選ぶかで手間がかなり変わります。
① 手書きの申告書を書いて提出する
税務署や市区町村で用紙をもらい、手書きして郵送・持参する方法です。費用はゼロですが、医療費の集計も転記もすべて自分でやることになります。医療費の件数が数件だけ・申告するのは今年きりという人以外には、正直あまりおすすめしません。
② 国税庁「確定申告書等作成コーナー」を使う（無料）
画面の質問に答えていくと申告書ができあがり、マイナンバーカードがあればe-Taxでそのまま送信できます。医療費を入力するための「医療費集計フォーム」（Excel）も無料で配布されています。給与所得だけの会社員が医療費控除のために申告するなら、基本的にはこれで十分です。
→ 国税庁 確定申告書等作成コーナー（無料・公式）
③ 会計ソフトを使う
副業やフリーランスの収入があって事業所得・雑所得も一緒に申告する人は、会計ソフトを使ったほうが早いです。銀行口座やクレジットカードの明細を自動で取り込めるので、1年分の集計を手作業でやらずに済み、医療費控除もその流れで入力できます。
逆に、給与だけ・医療費控除だけという人は②で足りるので、無理にソフトを買う必要はありません。以下は「事業所得もある人」向けの選択肢です。どれも無料お試し期間があるので、申告シーズンに触ってから決めれば大丈夫です。
- 自動化で80％以上の時間削減 マネーフォワード クラウド確定申告
家計簿アプリのマネーフォワードと同じ会社。銀行・クレカ連携での自動取り込みに強く、普段からマネーフォワードMEを使っている人は流れで使いやすいです。 - 導入実績1,000社突破！【freee会計】
簿記の知識がなくても、質問に答えていく形式で申告書まで進められます。「借方・貸方」で挫折した経験がある人向け。 - やよいの青色申告オンライン
会計ソフトの老舗。初年度無料などのキャンペーンをやっていることが多く、まずコストを抑えたい人向けです。
※「③会計ソフトを使う」で紹介した3つのリンクはアフィリエイト広告（PR）です。リンク経由でお申し込みがあった場合、当ブログに紹介料が支払われることがあります。料金・キャンペーン内容は変わることがあるので、必ず各社の公式サイトで最新情報をご確認ください。なお本記事は税理士など専門家による助言ではありません。
※副業でネットショップ（STORES）をやっている方はSTORES確定申告のやり方｜いくらから必要？申告方法4つ比較も参考にしてください。
ジム・スポーツジムの医療費控除は対象になる？エニタイム以外の一般ルール【2026年8月追記】
結論、一般のジム・スポーツジムも医療費控除の対象になるのは、厚労省指定の「指定運動療法施設」に限られます。エニタイム以外のジムを検討している方向けに、対象になりやすいジムの傾向と、自分の通っているジムが対象か調べる方法をまとめます。
冒頭でも触れた通り、条件は「①医師の処方箋」「②指定施設の利用」「③週1回以上・8週間以上の継続利用」の3つです。この条件自体は、エニタイムフィットネスに限らず、どのジムでも共通です。
対象になりやすいジムの特徴
- 病院・クリニックに併設された「メディカルフィットネス」型の施設
- 自治体（市区町村）が運営する健康増進センター・スポーツセンター
- 大学病院や健康保険組合が運営に関わっている運動療法施設
- 厚労省の指定運動療法施設一覧に、施設名が個別に記載されているジム
対象にならないことが多いジムの特徴
- エニタイムフィットネスをはじめとする、一般的な24時間ジム・フィットネスクラブ
- パーソナルジム
- ヨガ・ピラティス専門スタジオ
- 格闘技・ダンスなど、特定種目に特化したスタジオ
ただしこれはあくまで傾向です。同じような業態のジムでも、施設ごとに指定の有無が分かれます。「自分が通っているジムがリストに載っているか」を自分で確認するのが一番確実です。
自分の通うジムが対象か調べる手順
- 冒頭で紹介した健康・体力づくり事業財団（kenspo.or.jp）の「健康増進施設一覧」PDFを開く
- パソコンならCtrl+F（Macは⌘+F）、スマホならブラウザの「ページ内検索」機能を開く
- 自分が通っているジムの正式名称（法人名・店舗名）を入力して検索する
- ヒットしなければ、そのジムは現時点で指定運動療法施設ではない
このリストはおおむね年1回程度更新されます。古いPDFを見ていないか、URLの日付表記もあわせて確認しておくと安心です。
個人事業主はジム代を経費にできる？医療費控除とは別の話
結論、医療費控除（個人の所得控除）とジム代の必要経費（事業の経費）はまったく別の制度です。ここまでは所得控除の話でしたが、「ジム代を経費にできますか」というのは事業所得の必要経費の話で、根拠になる制度自体が違います。
私自身、STORESでネットショップを運営している個人事業主です。確定申告のたびに「この支出は経費になるのか」を毎回自分で判断してきました。その考え方をそのままジム代にも当てはめて整理します。
経費にできる可能性があるケース
- パーソナルトレーナー・フィットネスインストラクターなど、ジムでのトレーニング自体が業務に直結する職業
- 商品撮影やロケでジムを借りる・利用する場合の利用料
- 健康関連のコンテンツ制作のために実際に通って取材し、記事や動画として成果物が残る場合
経費にできないことが多いケース
- 「健康維持のため」「気分転換のため」など、業務との直接的な関連を説明できない一般的な会員費
- 事業主本人の体力づくり目的の利用（生活費・家事費とみなされやすい）
国税庁のタックスアンサーでも、必要経費になるのは「その収入を得るために直接要した費用」「業務上の費用」に限られるとされています。単に「健康でいたいから」という理由だけでは、事業との関連性を説明しにくいのが実情です。
経費にできるかどうかの最終的な判断は、事業の実態や業種によって変わります。グレーな支出ほど、自己判断で処理せず税務署または税理士に確認するのが一番確実です。
確定申告のやり方や、ネットショップ運営で実際に経費にできるものの一覧は、このブログの別記事で詳しくまとめています。ジム代のようなグレーな支出を判断する軸としても使えるので、あわせて読んでおくと申告の解像度が上がります。
- ▶ STORES確定申告のやり方｜いくらから必要？申告方法4つ比較
所得の考え方や、無料ツールと会計ソフトの比較まで、確定申告の全体像をまとめています - ▶ ネットショップ・副業の経費はどこまでOK？判断基準を一覧表で整理
「事業関連性」「兼用の有無」「金額の妥当性」の3軸で、グレーな支出を判断する型を解説しています
